【第２回】SDGメディア・コンパクト加盟のテレビ局共同による気候変動キャンペーン「1.5℃の約束 - いますぐ動こう、気温上昇を止めるために。」全国のLIVE BOARDにて9月18日よりキャンペーン動画を配信
株式会社 LIVE BOARD（本社：東京都渋谷区、代表取締役社長：櫻井 順 以下、LIVE BOARD）は、国連と日本のメディアによる国レベルでの世界初の共同キャンペーン「1.5℃の約束 ―いますぐ動こう、気温上昇を止めるために。」の一環として、昨年に引き続き※1、NHKと民放５局が連動して展開する取り組みに賛同し、2023年9月18日（月・祝）より、当社が所有している全国（北海道、宮城県、首都圏、愛知県、大阪府、広島県、福岡県等を含む）計67面のデジタルOOH※2にて、本キャンペーンのコンテンツ動画を配信します。
本キャンペーンは、産業革命以前とくらべた世界の平均気温の上昇を1.5℃に抑えるために、今すぐ動くべき事を伝えるもので、テレビ6局の各キャスターとキャラクターが一堂に会して登場するオリジナル動画となります。
※1 参照リリース：2022年09月27日配信：liveboard.co.jp/information/202209001685.html
※2 Digital Out of Homeの略。交通広告、屋外広告、商業施設などに設置されたデジタルサイネージを活用した広告媒体
◆「1.5℃の約束」参加メディアの増加も！
本年実施2年目となり、155社がキャンペーンに参加を表明（2023年9月12日時点）。参加メディアはいずれも国連とメディアとのグローバルな連携の枠組みである「SDGメディア・コンパクト」に加盟しています。155メディアのうち21メディアが、今年初参加となります(2022年146メディアの参加)。
参照：SDGメディア・コンパクト 参加企業（アルファベット順）
◆放映内容
◆「1.5℃の約束 - いますぐ動こう、気温上昇を止めるために。」
地球温暖化は、気温を上昇させるだけでなく地球全体の気候を大きく変える「気候変動」を引き起こします。既に世界各地では、自然環境や人の暮らしに、そのさまざまな影響や被害が現れ始めており、その深刻さから近年は「気候危機」という言葉も使われるようになりました。こうした問題は、温暖化への対策を十分に行なわない場合、さらに重大化し、取り返しのつかない被害をもたらす危険性が指摘されています。
このような状況下において、国連広報センターは、「SDGメディア・コンパクト」に加盟する日本のメディア有志と共に、2022年6月17日より、国レベルでの世界初の共同キャンペーン「1.5℃の約束 - いますぐ動こう、気温上昇を止めるために。」を始動。今年で２年目の実施となります。（参照：https://www.unic.or.jp/news_press/info/47272）
また、ニューヨークの国連本部で国連総会ハイレベル・ウィークが開かれるタイミングに合わせ、9月18日から25日までを集中推進期間とします。同期間中には、アントニオ・グテーレス国連事務総長が招集する「気候野心サミット」のほか、4年に一度開催される首脳レベルでの「SDGサミット」が国連本部で開かれる予定です。動画配信は、この一環で行われる、NHKや民放キー局（日本テレビ、テレビ朝日、TBS、テレビ東京、フジテレビ）の6局の取り組みに賛同するものです。
◆配信媒体概要
配信開始日：2023年9月18日（月・祝）
配信面：全国（北海道、宮城県、首都圏、愛知県、大阪府、広島県、福岡県等を含む）計67面の自社所有デジタルOOH
放映時間：7：00～24：00
※ ムービーはランダムに配信されます
※ 各媒体により放映開始/終了時間が異なる場合がございますため、ご了承ください
国連広報センター公式サイト：https://www.unic.or.jp/news_press/info/47272
関連サイト（SNS等）：https://twitter.com/enjoyactionsdgs/status/1697193100501037159?s=46&t=48td5mJfckXSvMzSJIBESg
・国連YouTube ステートメント動画
URL：https://youtu.be/393nqv2Uci8
・国連YouTube 6局連動ショート動画
URL：https://youtu.be/Bf-GakEuN7Q
現在、LIVE BOARDでは、全国に26,400以上の配信面を保有。自社で設置したスクリーンだけでなく、他社との連携も日々拡大中です。
URL：liveboard.co.jp/screen
◆株式会社 LIVE BOARD
データドリブンにターゲティングや効果検証を実現するデジタルOOHアドネットワークオペレーター
OOH領域において国内で初めてインプレッション（広告視認者数）に基づく配信を実現。コロナ禍のような人流変化が起こりやすい状況下でも、"そのとき、その場所で、その広告を"見ると仮定される人数をもとに、限りなく実態に即した広告配信および課金体系を展開。加えて、屋外・屋内、電車内、駅構内など日本全国の多様なデジタルOOHを束ねた独自ネットワークに国内最大級キャリアのビッグデータを掛け合わせることで、性・年代別によるターゲティングなど、従来のOOHでは難しかった"ヒト"基点による配信を可能にしました。
